MENU

GMOサインは受け取り側は無料?アカウント登録不要?取引先も安心の理由

当ページのリンクには広告が含まれています。

GMOサインの利用する際に、「取引先(受け取り側)は無料なのか?費用や手間がかかるのではないか?」と不安に思い調べてみました。

調べた結果、GMOサインは受け取り側(署名する側)は完全無料、アカウント作成も不要で利用できることがわかりました。

この記事では、GMOサインを受け取る側のメリットや、なぜ取引先に負担をかけずに電子契約を導入できるのかを分かりやすく解説します。導入を迷っている企業担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

ちなみにGMOサインの資料請求を行っておくと、「3分でわかるGMOサイン」という使い方を再検索しなくてよくなる資料や「マンガでわかる電子契約のメリット」が付いてくるのでこの機会に電子契約の仕組みを理解しておくのに役立ちます。

>>GMOサインの資料請求はコチラ

目次

GMOサインは受け取り側(相手方)は「完全無料」

取引先から電子契約の署名をお願いされた場合、または自社から取引先に署名をお願いする場合、受け取り側に費用は一切発生しません。

初期費用や月額料金はもちろん、署名ごとの従量課金なども受け取り側にはかからないため、安心して契約業務を進めることができます。

「無料と言っても、後から何らかの手数料を請求されるのでは…?」と警戒される取引先もいるかもしれません。しかし、GMOサインでは受け取り側の費用は完全にゼロです。

具体的には、以下の費用がすべて無料となります。

  • アカウント登録・維持費(そもそも登録が不要です)
  • システム利用料・月額基本料
  • 電子署名・タイムスタンプの付与費用
  • 契約書データのダウンロード・保管費用

相手方は、送られてきたメールから署名画面を開き、内容を確認してワンクリックで承認するだけ。システムに関する金銭的負担を強いることは一切ありません。

GMOサインを使った際の受け取り側の3つのメリット

GMOサインは受け取り側の金銭的負担が完全無料ですが、それだけではありません。

電子契約を導入する際、取引先から「新しいシステムに登録するのは面倒だ」「使い方が分からない」と反対されるケースは少なくありません。

しかしGMOサインは、相手にシステム的な負担や手間を一切かけない設計になっているため、スムーズに導入の同意を得ることができます。

具体的に、受け取り側には以下の3つの大きなメリット(手間の削減)があります。

1. 【アカウント登録が一切不要】パスワード管理の煩わしさゼロ

受け取り側は、GMOサインのアカウントを作成・登録する必要が一切ありません。

電子契約サービスの中には、署名する側にも会員登録やログインを求めるものがありますが、これは取引先にとって大きなストレスになります。

GMOサインなら、担当者のメールアドレス宛に届いた専用URLをクリックするだけで、すぐに契約書を開くことができます。

「IDやパスワードを新しく管理する」という煩わしさがゼロなので、単発の取引先にも気兼ねなく送信できます。

2. 【スマホ・タブレット対応】出先からでも専用アプリなしで即署名

契約書の署名権限を持つ社長や役員は、外出や出張が多く、なかなか自席のパソコンの前にいないこともあります。

GMOサインは、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットからの操作にも完全対応しています。

しかも、専用のアプリをインストールする必要すらありません 送られてきたメールをスマホで開き、ブラウザ上でそのまま内容を確認してタップで署名・承認が完了します。

移動中のタクシーの中や出張先のホテルからでもスキマ時間にサクッと対応できるため、「決裁者が戻るまで契約が進まない…」というタイムラグを劇的に減らすことができます。

3. 【マニュアル不要の直感操作】ITツールに不慣れな相手でも迷わない

「電子契約のやり方を説明するマニュアルを、わざわざ相手に送らないといけないの?」と心配する必要もありません。

GMOサインの署名画面は非常にシンプルです。画面の案内に従って「ここをクリックして署名してください」という指示通りにポチポチと進めるだけで完了します。

「普段、メールの確認とウェブの閲覧ができている人」であれば、間違いなく操作できるレベルの分かりやすさです。そのため、ITツールに不慣れな年配の決裁者や、これまで紙文化だった業界の企業にも安心して送ることができます。

GMOサイン導入企業(送信側)にもメリットが「相手が楽だから自社も得をする

受け取り側のハードルが低いことは、実は導入企業(送信側)にとって最大のメリットに直結します。

なぜなら、いくら優れた電子契約システムを導入しても、取引先から「面倒だから今まで通り紙にしてほしい」と断られてしまえば、自社の業務効率化は進まないからです。

GMOサインは相手に負担をかけずスムーズに同意を得られるため、自社は以下のような「電子契約本来の絶大なメリット」を確実に享受することができます。

1. 契約締結までのスピードが劇的に向上(数週間→数分に)

従来の紙の契約では、「契約書の印刷・製本 → 封入 → 郵送 → 相手方の確認・押印 → 返送」というステップを踏むため、完了までに1〜2週間かかることも珍しくありませんでした。

GMOサインなら、PDFをアップロードして送信ボタンを押すだけ。相手方が前述の通りスマホ等でサクッと承認してくれれば、早ければ数分〜数時間で契約が完了します。契約待ちによるタイムロスがなくなり、ビジネスのスピードが格段に上がります。

2. 印紙代・郵送代などのコストを大幅削減

紙の契約書からGMOサインへ移行することで、これまで当たり前のように払っていた「見えないコスト」を削減できます。

  • 印紙代が「ゼロ」に: 電子契約は法律上、印紙税の課税対象外となるため、数千円〜数万円かかっていた収入印紙代が一切不要になります。
  • 郵送代・資材代も「ゼロ」に 切手代やレターパック代、封筒、印刷用紙、インク代などの物理的なコストもかかりません。

特に印紙代の削減効果は大きく、「印紙代が浮いた分だけで、GMOサインの月額料金の元が取れてしまった」という企業も少なくありません。

3. 紙の保管スペースが不要になり、検索性もアップ

契約書を紙で保管していると保管場所も必要ですし、圧迫し、場合によっては専用の場所を借りる必要もあります。

また、「過去の契約内容を確認したい」と思ったときに、膨大なファイルの中から目当ての書類を探し出すのは一苦労です。

GMOサインなら、すべての契約データがクラウド上に安全に保管されます。「企業名」や「日付」「キーワード」でいつでも一瞬で検索できるため、コンプライアンス対応や監査の際の手間も大幅に削減できます。

「自社だけが便利」ではなく「お互いに便利」だから上手くいく

新しいシステムの導入は、社内だけでなく社外の協力が不可欠です。GMOサインは、「自社の業務を楽にするシステム」であると同時に、「取引先の郵送や押印の手間も減らすシステム」となります。

相手にメリットを提示しつつ、自社のコストと時間を劇的に削減できる。これが、GMOサインを利用したスムーズな電子契約の導入・運用が成功する最大の理由です。

GMOサインの資料請求をしておくと導入がラクに

GMOサインが「取引先(受け取り側)は無料かつその他においてもどれだけ負担がないか」、そして「導入企業にとってどれだけメリットが大きいか」をお伝えしてきました。

「これなら取引先に迷惑をかけずに自社でも導入できそう!」と感じた担当者様が次に直面するのが、「社内稟議(上司の説得)」と「取引先への具体的な案内方法」です。

この2つの壁をスムーズに乗り越えるために、まずは無料のサービス資料を手元に取り寄せておくことを強くおすすめします。公式の資料があるだけで、導入に向けた準備が圧倒的にラクになります。

資料請求はもちろん完全無料で、フォーム入力は1〜2分で完了します。

「まだ本格的に導入するかは決まっていない」「とりあえず情報収集として他社ツールと比較したいだけ」という段階での資料請求がおすすめです。あとから「もっと早く具体的な費用対効果を知っておけばよかった」と焦らないためにも、まずは手元に資料を揃えておくのが賢明です。

>>GMOサインの資料請求はコチラ

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次